「地域づくり」2018年9月号に人材育成に関するインタビューが掲載されました。

地域づくりは人づくり 起業家移住者がぞくぞくと集まっている理由 齋藤潤一、稲田佑太朗

画像出典元:地域活性化センター

地域づくりに関する専門誌「地域づくり」に代表理事の齋藤潤一と一般財団法人こゆ地域づくり推進機構の教育デザイナーの稲田佑太朗氏のインタビューが掲載されました。

地方には、起業家マインドを持った人材の育成などについて、当団体の見解を述べさせていただきました。詳しくは、「地域づくり」2018年9月号を御覧ください

「日本とアメリカの違いとして、アメリカでは何かやりたいと言った時に「まずやってみよう」となりますが、日本だと「失敗したらどうするのか」と言われます。それをがらっと変えたいと思っています。当たり前のようにチャレンジできる土壌ができれば、それは世界中から見てもすごく魅力的なまちだと思います。私たちは縦軸が重要だと考えています。隣と似たような事業をしたり人材を育てるのではなく、自分たちの地域のオンリーワン、ナンバーワンの地域づくり、人材育成をしていかなければなりません。そうすることで初めて自立した地域や持続可能なまちになっていくと思います。(齋藤)」

内容
地域づくりは人づくり 起業家移住者がぞくぞくと集まっている理由 齋藤潤一、稲田佑太朗

雑誌:月刊「地域づくり」

金額:定価 500円(税込)/冊 年間 8,160円(税込・送料込)
毎月初旬に発行・申込冊数により送料は異なります。

出版元:
一般財団法人 地域活性化センター
〒103-0027 東京都中央区 日本橋 2-3-4 日本橋プラザビル13階
一般財団法人地域活性化センターについて
活力あふれ個性豊かな地域社会を実現するため、ひとづくり、まちづくり等地域社会の活性化のための諸活動を支援し、地域振興の推進に寄与することを目的として、昭和60年10月に、全国の地方公共団体と多くの民間企業が会員となって設立され、平成25年4月に一般財団法人へ移行いたしました。

マイナビ農業のインタビュー記事で、代表理事の齋藤が紹介されました。

スクリーンショット画像:マイナビ農業のウェブサイトより

農業に関わる情報を多彩な切り口で発信していく農業総合情報メディア「マイナビ農業」で、当団体が実施する地域版MBA実践塾の日向ドラゴンアカデミーの修了生の黒木洋人さんがインタビュー取材を受けました。

インタビュー記事内で、当団体及び代表理事の齋藤についてご紹介いただきました。

ヘベスの知名度をどうやって上げていったんですか?

以前はブログやFacebook、Instagramで地道にヘベスの情報を発信していました。流行し始めたのは一昨年、地方の起業家を育成するNPO法人「まちづくりGIFT」代表の齋藤潤一さんに、ヘベスをプッシュしてもらってからです。その後、東京ハーヴェスト(食の作り手の方たちへ感謝の気持ちを伝えるイベント)に出たり、メディアに取り上げてもらったりした結果、流行に火が付きました。

 

当団体は、今後も修了生らを支援し、共に、地域づくりに取り組んでまいります。

媒体:マイナビ農業
リンク:農家の働き方改革?黒木農園黒木洋人(33歳)

代表の齋藤がアドバイザーとして協力する宮崎県の離島事業「延岡市島浦島」の取り組みがメディアに掲載されました

代表の齋藤がアドバイザーとして協力する、宮崎県の離島事業「延岡市島浦島」の取り組みがメディアに掲載されました。

「離島の漁業の課題解決へ」

2017年度、アドバイザーとして携わらさせていただいてる延岡市島浦島でイベント開催を支援しました。「島のことをもっと知って欲しい。」という漁師の後継者メンバーが主体的に動き、開催されたイベントです。

持続可能なモデルにするため、クラウドファンディングで事前にチケット販売。補助金に依存せず、しっかりビジネスの形にするということを島の若手メンバーが実践しました。

宮崎県のみならず、福岡からも参加していただきました。これからも、地域を元気する活動を続けてまいります。

月刊事業構想2018年4月号に掲載されました

 

事業構想

月刊事業構想の4月号に代表理事齋藤がプロデュースをつとめる一般財団法人こゆ地域づくり推進機構の取り組みが掲載されました。

地域商社の取り組みの中でも地元と連携しながら、国産生ライチのブランド化に成功。持続可能な地域づくりを実現するために、まち経営に高速PDCAの概念を取り入れたことが高く評価されました。

今回は、地域特集として宮崎県がとりあげられ、宮崎県内の先進事例の1つとして、河野俊嗣知事のインタビューの後に4ページに渡って掲載、また巻頭では、ライチの画像が2ページ掲載されました。

掲載メディア
月間事業構想2018年4月号「イノベーション特集 SDGs x イノベーション」

関連リンク
一般財団法人こゆ地域づくり推進機構

紙面の画像

,

『I・Bまちづくり』に代表理事 齋藤潤一のインタビューが掲載されました

 

経済情報誌『I・B』を発行する(株)データ・マックスが発行する九州の建設・不動産業界に焦点を当てた情報誌『I・Bまちづくり』に、代表理事齋藤潤一のインタビューが掲載されました。

九州で注目の再開発や熊本の復興状況、地方の魅力あるエリア、注目サービスや注目企業を取り上げる『I・Bまちづくり』において、まちづくり仕掛け人として紹介いただきました。

その他にも、弊団体もプロデュースで関わっている宮崎県新富町の取り組みを特集していただいております。

ぜひご覧ください。

一部インタビューは、ウェブ上でもご覧いただけます。
強い地域経済をつくり出す~エミー(笑み)とゼニー(銭)で地域を再生

,

メディア掲載:『TURNS』に代表理事齋藤潤一のインタビューが掲載

2017年10月20日に発売された『TURNS Vol.26 2017[12月]』(株式会社第一プログレス)に、代表理事齋藤潤一のインタビューが掲載されています。

「地方の経済入門」が特集されており、齋藤は、

・次の資本主義
・成功する地域ビジネスの見つけ方
・転んだ人を笑わない
・優しい地域が、チャレンジャーを生む
・地域ビジネスは、楽しまなくっちゃ

などにつきまして、地域経済の観点からインタビューに答えております。

ぜひお手にとってご覧ください。

詳細はこちらからご覧いただけます

,

オープンイノベーションオフィスSENQのWEBメディアに代表理事齋藤潤一のインタビューが掲載

開設前から、弊団体がメンターとして携わらさせていただいているオープンイノベーションオフィスSENQ。

「地域ビジネスには、オープンイノベーションが不可欠」という内容でインタビューに答えています。

ぜひご覧ください。

https://senq-web.jp/topics/news/2380

,

茨城県北地域ビジネス創出支援事業キックオフセミナーの模様が新聞に掲載されました

弊団体が全面プロデュースする、茨城県の県北地域対象の支援事業「茨城県北地域ビジネス創出支援事業」のキックオフセミナーが開催されました。

9月9日に、水戸の常陽藝文センター・藝文ホールで開催され、135名の来場者を記録。

「イノベーション」をテーマとした基調講演を一橋大学名誉教授・法政大学教授の米倉誠一郎氏が務め、活況となりました。

総額800万円の「茨城県北地域ビジネスプランコンテスト」の優秀賞受賞者も活動報告をおこない、新たな挑戦への一歩となるイベントとなりました。

当日の様子は、朝日新聞、茨城新聞の朝刊に掲載されています。

詳しい当日のレポートは、地域の情報を伝えるメディアMACHI LOGにて掲載いただきましたので、ぜひご覧ください。

京都新聞に掲載されました。

京都新聞

当団体の齋藤潤一が、主任講師をつとめる人財づくり塾「南丹市ローカルベンチャースクール」の活動が、京都新聞に掲載されました。

斎藤さんは、
「美山には、全国トップクラスの熱心さや問題解決能力があり、良い商品に仕上がっている」と手応えを感じていた。

京都新聞本文より

題名:若者、主婦ら新商品開発
媒体:京都新聞

日本地域文化創造大賞を受賞しましたー飛び出す公務員アウォード2016

飛び公務員

当団体がプロデュースに携わる宮崎ベースキャンプが、飛び出す公務員アウォード2016を授賞しました!

宮崎ベースキャンプとは、学生を応援するジョブカフェ、挑戦者を応援する夢プレゼン、そしてローカルベンチャーサミットなど数多くのプロジェクトを遂行してきました。

ごみ拾いから起きる、地域イノベーション

今後は、起業家育成に取り組んでいきます

日時:2017年2月
場所:千葉県
主催:飛び出す公務員を応援する首長連合

飛び出す公務員アウォード授与式の当日の様子

飛び出す公務員

地域力